Bryan Ding 2 - Department of Languages, Cultures & Applied Linguistics - Dietrich College of Humanities and Social Sciences

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日本の二酸化炭素排出問題

Japan’s CO2 Emission Problems

Bryan Ding
ディン・ブライアン
һ�� - Japanese Studies

Abstract: Japan, along with many other countries, suffers a lot from harmful CO2 emissions. However, in recent years, Japan has been moving away from nuclear energy and more towards renewable resources such as solar energy, wind power, thermal energy, and biomass. This essay explores the reasons and incentives the Japanese has for this shift. Furthermore, energy-saving methods and recycling methods are discussed to see how Japan is going green to save our planet. Finally, a comparison with the United States in recent years is explored to see how the two countries differ in their ways to lower CO2 levels.

はじめに

私のトピックの質問は、「日本の二酸化炭素排出を低減する為に、どうするべきか」だ。二酸化炭素排出の問題は、数百年前から始まった問題なので、現在は益々深刻な問題になってきた。二酸化炭素の排出は、地球温暖化に大きな影響を及ぼすので、地球を守る為に、なるべく早く低減したほうが良いと思う。日本だけではなく、アメリカにも同じ問題があると思い、いろいろな解決方法を探したい。まず、日本とアメリカの二酸化炭素排出の原因を比較したい。日本とアメリカ両国はエコの国だから、似ている解決策と似ていない解決策があると思う。両国は再生可能エネルギーを重視し、活躍しているが、化石燃料を重視している人も多い。化石燃料は火力発電所でよく使われているので、二酸化炭素排出の原因になるだろう。暫定的な結論として、二酸化炭素排出を低減する為に、もっと再生可能エネルギーを重視して、化石燃料はできる限り使わない方が良い。

2．二酸化炭素排出の原因と二酸化炭素への対策

2.1．日本の二酸化炭素排出の原因

二酸化炭素排出には、いろいろな原因がある。全国地球温暖化防止活動推進センターの資料から、2016年の日本の部門別、二酸化炭素排出の割合が示してある（図1）。

産業部門は二酸化炭素排出の約35％を占めているので、運輸部門、業務その他部門、家庭部門はそれぞれの排出の占める割合が約18％ずつである。したがって、まず、産業部門を考察したいと思う。

現在、日本のエネルギーは、石油や石炭、天然ガスなど化石燃料にその多くを頼っておる。化石燃料を使うと、CO2排出量が増える。この排出のせい、地球温暖化が起こってしまう。つまり、産業部門で消費される化石エネルギーは二酸化炭素排出の原因の一つだ。しかし、二酸化炭素の排出は工場に限られていない。家庭部門からの排出量も重視しなくてはいけない。

図2によると、家庭からの二酸化炭素排出量の半分は電気からだ。排出量の合計は4520 kg CO2換算/世帯・年で、電気からの排出量は約2300 kgとのことだ。家庭からの二酸化炭素は、運輸部門の自家用乗用車、廃棄物処理からの排出量、および水道からの排出量を足し合わせたものだ。

2.2．日本の再生可能エネルギー

二酸化炭素排出を防ぐ為に、再生可能エネルギーを重視しなくてはいけない。現在、日本で新たなエネルギーとして注目されており、急速に普及が進んでいるのが、大陽光や風力、地熱、バイオマスなどの自然の力を利用した再生可能エネルギーだ（エコの国、ニッポン）。図3によると、バイオマスは、地域森林資源からバイオ燃料になる。例として、木質チップと木質ペレットなどのバイオマスは、ある地域で活用して、木質バイオマス発電所で、もはや二酸化炭素を排出しない。逆に、カーボンニュートラルの循環になるので、地球温暖化を防ぐことができる。

日本は2050年に向けて新しいエネルギー政策を計画中だ。2030年、さらには2050年という未来を見据えた時、日本のエネルギーがどうなっていくべきかの指針は「エネルギー基本計画」に示されている。日本は、再生可能エネルギーを主力電源とする為、低コスト化、電力を電力系統に流す時に発生する「系統制約」の克服、不安定な太陽光発電などの出力をカバーするための「調整力」の確保に取り組んでいる。

2.3．日本の省エネルギー

日本はオイルショックを経験したことで、産業界が徹底的な省エネルギー化をはかり、世界トップレベルのエネルギー効率を実現している（エコの国、ニッポン）。現在、日本は、今まで無駄にしていたエネルギーを再利用して発電することで、大幅な省エネを実現してきた。例として、家庭での地球温暖化対策と二酸化炭素排出への対策として、省エネ家電の導入が急速に進んでいる。最新技術を活用し、センサーを用いて快適な体感温度を保つことのできるエアコンや、部屋の明るさに応じて画面の明るさを自動調整できるテレビなども開発されている。

図4を見ると、家庭でいろいろな方法でエネルギーが節約できる。例として、ソーラーパネルを使ったら、太陽光発電などの自然エネルギーが利用できる。それと、自然光の有効利用による照明エネルギーが節約できる。不要時のエネルギー使用停止による省エネ方法も含んでいる。

2.4．日本のリサイクル

リサイクルとは使用済みのものをもう一度資源に戻し、製品を作ることだ。使い終わったものを分別してゴミに出すと、もう一度資源に戻す仕組みに流せることができる。その分、ゴミを燃やす量と、埋め立てる量を減らすことができる。日本は循環型社会なので、リデュースやリユースなどの段階が五つある。第一段階はリデュースだ。リデュースというのは廃棄物などの発生抑制。第二段階はリユースだ。リユースというのは、再使用という意味だ。第三段階はマテリアルリサイクルだ。この段階で再生利用が行う。第四段階はサーマルリカバリーだ。サーマルリカバリーは熱回収なので、処理と最終処分の間で行う。第五段階は適正処分だ。最後の段階として、最終処分の段階で行う。この五つの段階で、日本は循環型社会になってきた。結果として、日本のゴミ総排出量の推移が低減して、CO2排出も防ぐことができる。

2.5．日本の発電

日本の発電もエネルギー供給源だ。現在、原子力発電、水力発電、火力発電、太陽光発電、地熱発電、風力発電が利用されている。1980年から2016年までの電源別発受電電力量の推移（図5）を見ると、日本の電源構成が大幅に変わってきたことが分かる。1980年から2010年まで、日本は原子力発電をかなり重視したが、2011年から原子力発電量は急激に低減した。理由は福島第一原子力発電所事故だと思う。そのため、日本は天然ガスや石炭を重視し、別のエネルギー源を使うようになった。今でも、原子力の推移は昔と比べると、大幅に減少した。

2.6．アメリカとの比較

図６と図７には、年間一次エネルギー供給の構成が示してある。アメリカのエネルギー源は、日本とかなり似ている面がある。2017年に、アメリカのエネルギー消費の37％は石油からで、2016年の日本の39.7％は石油からなのである。同じく、アメリカのエネルギー消費の再エネと水力発電はただの11％だった。一方、日本の再エネと水力発電はただの10.3％だった。これに対して、日本の化石燃料依存度は合計89％なので、再生可能エネルギーをほとんど重視していないみたい。しかし、日本の原子力依存度は2010年から2016年まで大幅低減した。一方、アメリカの原子力依存度は、2010年から横ばいであった。アメリカは日本のように、再生可能エネルギーを重視していないが、日本と違い、原子力を重視している。アメリカは、日本のような災害がなかったから、原子力の危険さを無視して使う。しかし、環境のために、なるべく早く低減した方がいいと私が思う。

3．終わりに

日本の産業界は今徹底的な省エネルギー化をはかっているので、昔と比べると、今色々な二酸化炭素排出への対策を注目されている。再生可能エネルギーと発電を重視して、原子力を使わずに環境を守られる。しかし、日本政府は、原子力発電所の再稼働が地球温暖化防止対策の鍵を握っているように「エネルギーミックス」という戦略を立案した。

アメリカも、日本と同じく、いろいろな対策方法を注目されている。提案として、日本もアメリカも再生可能エネルギーを重視し、化石燃料や原子力はできれば注意した方が良い。